但し、日本語教師の職種（役職）にも寄ります。
「職種（役職）」とは、例えば、非常勤、専任（常勤）、主任・・・といったポジションのことです。
以下、「職種（役職）」ごとに説明していきます。
非常勤ならほぼ100％副業OK
非常勤の日本語教師として日本語学校等に勤める場合、ほぼ100%、副業や仕事の掛け持ちは許されるでしょう。非常勤の日本語教師の職務内容は、ほぼ授業（教室）で日本語を教えるだけ、です。それ以外の学校業務は、基本的には携わらなくてよいのが常です。
また、副業可としなければ、非常勤として働いてくれない（求人をかけても応募者がいない）のが現実です。
非常勤といえば、時間給のパートタイム（アルバイト）ですので、副業（ダブルワーク）しなければ、収入が少なく生活ができません。
ですので、「背に腹は代えられぬ」で、労働契約で非常勤は副業可、としている日本語学校がほとんどになります。
専任（常勤）だと約50％？
専任（常勤）だと、その名前の通り、専任してほしいので、学校側としても、その学校専属で勤務してほしい（仕事の掛け持ち不可）としているところは多くなります。また、その分、給与も20万円～など、その勤務先の給料だけで、まぁ生活していけるぐらいの額はもらえることになるので、あえて何かを副業として兼業することもなくなります。
また、専任（常勤）だと、日本語の授業以外にも、学校行事や生徒指導など受け持つ仕事が増えるので、副業している暇がなくなってくるのも事実です。
但し、専任（常勤）でも給与が低い日本語学校も多々ありますので、そういうところは、専任（常勤）であっても副業して生活の足しを得ることを許可している日本語学校もあります。
その割合でいえば、副業を専任にも許しているところは約50%程度と言えるでしょう。
但し、副業可であっても、その本業の学校の顔を汚さないような、露出の少ない副業ならOK,と条件付けしているところも多いです。「露出の少ない副業」とは、例えば内職系の仕事だったり、オンライン日本語教師をニックネームでやる・・・といった形です。
主任だと副業はほぼ不可
日本語教師も主任となった場合は、副業は不可としている日本語学校がほとんどです。給与も専任よりも上がるのは当たり前ですが、その分 職責も重く、副業どころではない、といったところです。
副業ではありませんが、主任として、同じ学校グループの新設校の立ち上げに携わったり、主任を兼務したり、ということはあります。
